「おい、ガイドが必要ないか。」

カトマンドゥはタメル地区。

体臭と喧噪、わずかに漂う山の匂い。

街を歩いているときに、自分を観光客と見定め、売り込みに近づいて来た男がいた。

彼の売り文句が冒頭の言葉である。

「そうか、お前はエベレストを見ることが人生の夢の一つだったのか。

よし、わかった。俺を連れて行け。

なぜなら、俺はそれが一番美しく見える場所を、知っているからだ。」

交渉成立。

１日に１０ドル。客の荷物は持たない（ポーターではなくガイドであるよという彼の尊厳）。

宿代、飯代、彼の分は当方持ち（現地人間は旅行者と違う料金設定がある～もちろん、食事や宿泊施設の内容が客と同じことはまれであるが～）。

あとは、エベレスト街道玄関口、ルクラまでの往復チケット２名分を当方が持つ。

彼は、このガイドで１００ドルをママに渡せると気合を入れていた。

※ルクラ（２８００メートルぐらい）空港は空母みたいで激ヤバ。滑走路は４００メートル程度。風や霧もすごい。「世界で最も危険な空港のひとつ」としても有名。

エベレスト街道はルクラから始まる。

既に空気は山のものになった。心地いいぴりっとした硬さが、空気の中にある。

その日はルクラ泊。翌日から街道を歩きだす。

そして歩きだすとすぐに、始まってしまうのですヒマラヤの風景が。

見えてくる見えてくる。

神々の山嶺（いただき）たちが。

サガルマータ国立公園を入ると、もはや「ヒマラヤのふところに飛び込んだ」感がありました。

これが世界のジャイアンツたちか。

長野育ちですから、「３０００メートルの２倍とか３倍ぐらいかな」という大方の予想はしていたものの、いや、とにかく未経験なデカさなわけです。

写真では伝わらないなあ。本当はもっと大きかったんだけどなあ。

そして、ガイドの彼は３日目、約束通り連れて行ってくれたのでありました。

ホテル・エベレスト・ビューから望むエベレストがこれだ。

息をのむような、と、よく形容されるが。

息ができなくなる、圧倒的な質量をともなった、美しさであった。

胸が苦しい、そんな風景だった。

標高８８４８メートル。

この地上で唯一無二の場所。トップ・オブ・ザ・ワールド。

そんな山嶺に、われらがNHK先生が、ついにハイビジョンカメラを持ち込み、撮影に成功いたしました。

「NHKスペシャル　エベレスト～世界最高峰を撮る」

正月の番組だったっぽいけど、これはすごいわ。

逆にこんなに簡単に見せてもらっちゃっていいのかなという感じ。

小生の後輩も世界１００か国以上を回ったハードコアバックパッカーだったが、チベットヒマラヤの国境越えを境に、真面目に就職してしまった。

曰く

「地球上にこんなにも美しい景色があることが分かったので、もう旅はいいかなと思った。」

さて。

冒頭に話を戻しますが、ネパールの最大の収入源は観光です。

この国は貧しい。

１９８８年の水害では、国土の６０％以上が水没。

１億人の国民のうち、３０００万人が家を捨てたといわれる。

また、昨今はブータンとの民族問題もある。

洪水、貧困からの民主化運動の成功。一時的とは言え、共和制がしかれた。

ネパールと同じく王政をしいていた隣国ブータンは革命の飛び火に恐れをなして、ネパール系住民の国外退去を命じた。

ただでさえ苦しい情勢に、難民の受け入れ。

９０年代初頭から、この国のリアルな環境問題と経済危機はすでに始まっていた。

増える人口、切り倒される木々、温暖化、発生する洪水、観光客数の減少。

—————————————————————————————-

我々には今日も明日もやることがある。

毎日仕事をしなければならない。

その「仕事」が、地球の生命を縮めている可能性だってある。

もちろん、旅行やレジャーだって、同罪ではある。

ただ、そうしたカルマにまみれた我々の人生に、一瞬の考える暇（いとま）を、ヒマラヤは与えてくれた。

そこには強く美しい、神々がいた。

飛行機代分、その後の人生で地球に貢献できることが約束できそうなら、

ぜひ一度、体感してもらいたい、地球の屋根たちです。

NHKスペシャル　エベレスト～世界最高峰を撮る

おすすめでございます。

昨年に引き続き金曜日は、2012年も世界の産業系のネタを中心に色々と書かせていただきたいと思います。

アフリカのモロッコあたりの国を中心に将来、

“ヨーロッパ中に電力を輸出する国になる”

と言う壮大な構想を持っているそうだ。

その名は“デザーテック構想”。

■欧州、中東、アフリカ…　脱CO2巨大プロジェクトのインパクト

国境を超えた巨大プロジェクトを、欧州企業が打ち出した。「デザーテック」だ。

アフリカ北部のサハラ砂漠に巨大な太陽熱発電所を設置し、地中海の海底ケーブルを通じて欧州に送電する。

2050年までに欧州大陸の電力需要の15％を賄う計画だ。

総事業費4000億ユーロ（約50兆円）という壮大な構想だ。

スイスの重電大手ABB、独シーメンス、独電力大手RWE、独ミュンヘン再保険、ドイツ銀行など 10社以上が参画する。

 

 

「デザーテック」構想による再生可能エネルギー電力主体の送電網のイメージ。

発電方法は左列上の赤い画像から太陽熱発電、太陽光、風力、右列上から水力、バイオマス、地熱。

2012年までに技術、財政、法制面でのFS調査を実施。既にモロッコ政府・エネルギー省と初期段階の立ち上げに関し、協議している。

　この構想はABBが90年代に発案し、北アフリカの再生可能エネルギーを欧州都市に送る詳細な設計を示していた。こうした長距離送電には同社の高圧直流（HVDC）送電技術が生かせる。

ようやく時代が同社の戦略に追い付いてきた。「気候変動問題は、当社のビジネスにかつてない追い風になっている。

長期的な事業なのですぐに利益に貢献しないが、環境分野での当社の評価を高める」と、ABBのジョセフ・ホーガンCEO（最高経営責任者）は言う。

引用：ECO JAPAN

アフリカにある巨大なサハラ砂漠に発電地帯を作ってしまおうという計画のようです。

総予算50兆円。魅力的な数字です。

実際のところ、何100兆円もかかりそうな話に感じられます。

このヨーロッパと北アフリカを跨いだ巨大プロジェクト。第一弾はすでに進み始めているようです。

■モロッコが再生可能エネルギーを輸出へ

 

モロッコが、太陽エネルギーなどの再生可能エネルギー事業に大きく舵（かじ）を切り始めた。

同国政府は2009年1月、太陽熱発電や太陽光発電などの太陽エネルギー発電設備を2020年までに少なくとも2000MW（メガワット）規模で導入する長期計画を発表。

その第1段階として、モロッコの中央部に位置するOuarzazateに複数の発電設備をつくり、2014年までに500MW規模の発電を開始するのが当面の目標だ。

 

<モロッコ太陽エネルギー庁長官のムスタファ・バクリ氏>

―北アフリカで太陽エネルギー発電を行い、欧州に電力を供給する「デザーテック構想」などの広域プロジェクトにもモロッコは積極的に参加している。

国内の計画と欧州・北アフリカ地域の計画はどのような関係になるのか。

　モロッコ国内の状況に合わせてエネルギー計画を進めているが、一方でデザーテックや地中海ソーラープラン（MSP：Mediterranean Solar Plan）といった広域のアプローチにも積極的に参加している。

国内と広域の二つのアプローチは、不整合なものではなく、補完しあうものと考えている。

　もともとモロッコは、エネルギー面で見ると欧州に統合されている。

スペインとの間には1400MW（700MW×２）の連系線があり、さらに700MWの連系線を増設中だ。

これは2012年にも完成する予定である。つまり、日常的に欧州とは大規模な電力融通が行われている。

デザーテックや地中海ソーラープランのコンセプト（注：モロッコなど北アフリカ地域から欧州に電力を輸出するスキーム）も、そうした従来の枠組みの延長と位置づけることができる。

引用：Tech-on

 すでに北アフリカとヨーロッパは電力網でつながれているようで、これをいっそう強化し、あとはひたすらアフリカに発電所を作ろうと言う話。

この話はただ“ヨーロッパと北アフリカ諸国だけの話”ではないようで、

モロッコ自体、日本の発電技術にも期待しているようです。

<モロッコ太陽エネルギー庁長官の話の続き>

我々から見ると、日本は世界の中でも独自のポジションを持っている。

それは、エネルギー分野などにおける豊富な経験とノウハウ、イノベーションを起こす能力などだ。さらに日本は包括的なコンセプトの下、エネルギーや気候変動の問題に対して長期的に取り組んでいる。

先進国の企業の多くは、金融市場の言いなりになって短期的な戦略しか描けないが、日本の企業は10年後といった長期的な戦略で事業に取り組んでいると感じている。

日本側と2010年12月に結んだMOCでは、テーマとしてさまざまな技術を挙げている。

PVパネルの比較テストの方法、PVに関わる電力貯蔵技術、PVを電力系統網につなぐ際の系統安定化技術などである。

そのための基礎調査が2011年9月15日に終了し、次の段階に進む予定だ。

引用：Tech-on

かなり、形式的なお言葉のように感じますが、日本企業が参加できない内容でもないはずです。

このデザーテック構想での主な発電方法として考えられる太陽光発電ですが、

現在、欧米諸国や日本などの先進国企業にとって太陽光発電は製造コストと言う点で苦戦中です。

2008年の経済不況およびスペイン政府が補助を突然停止したことにより、太陽光発電産業の成長はバブル現象的な様相を示した。

好況から一転して各国・地域政府が急きょ補助を減らすなどしたため、太陽電池の価格は急速に低下した。

その時点まで技術をリードしていた欧州や日本のメーカーは、価格競争力不足のため中国と台湾に追われ、「市場は欧州と日本、生産はアジア」という局面になった。

　欧州と日本のメーカーは，景気が良い時は利益を出せるが、不況になると設備稼働率が低下し、価格低下と相ま
って赤字に転落してしまった。

一方、アジアの大手メーカーは、比較的安定な注文があり、10～20％の利益を保つことができた。

この結果、アジア・メーカーの生産能力がどんどん大きくなり、欧州と日本のメーカーは閉鎖や海外移転を余儀なくされた。

 引用：Tech-on

現にアメリカのSolyndra社(太陽電池メーカー)は2011年8月末に破産しています。

2011年8月31日、太陽電池メーカーの米Solyndra社が連邦倒産法第11章（Chapter 11）の適用を申請した。

同社の太陽電池は、円筒形の一風変わった外見が特徴である。

そのユニークな形状以上に“Solyndra”の名を世に知らしめたのは、2010年5月のオバマ大統領の視察だろう。大統領は円筒形の太陽電池を前に「グリーン・ニューディール」政策が切り開く未来について力強く講演した。

Solyndra社の他にも、注目を集めた太陽電池メーカーが次々に力尽きている。

リボンSiと呼ぶ短冊状の基板を利用する米Evergreen Solar社や、米Intel社から独立した米SpectraWatt社も、2011年8月に破産に追い込まれた。

もちろん日本の太陽電池メーカーもアジアの新興国にかなり押されている状況かと思います。

このような状況に対して勝機を見出すには、信頼性と高効率性です。

現在、太陽電池には車の車検のような品質に対する世界基準の規格がないようで、品質も当然バラバラ。

2011年1月に、京セラが信頼性をアピールする戦略を説明している。

京セラは「現在の市場は低価格重視と信頼性重視に二極化しているが、将来は信頼性で選ぶ時代になる」と宣言した。

8月には、太陽光発電協会（JPEA）代表理事で、シャープ代表取締役社長の片山幹雄氏が、「太陽光発電システムの長期間の発電を担保する、自動車の車検制度のような品質保証制度が必要。

そのための基準作りを始めている」と述べた。

引用：Tech-on

早く、世界規格を作らなければ、今回のデザーテック構想でも、今勢いのある中国や台湾メーカーに受注を取られてしまうのではと思ってしまいます。

 2012年が早く“経済復活の年”になるといいですね。

ありがとうございます。

今年も誠にお世話になりました。

とても良い年でした。

ドラクエもお世話になることができ、社員も育ちました。

和幸さんのトンカツもフトコロを気にせず食べられるような気になっております。

おかげさまでありがとうございます。

そして、何人もの中国人の社長に出会えた年でもあります。

その中で一人、４６歳の社長がおります。

彼は国際アニメフェアの仕事を通じて知り合った、日本の有名電機メーカー２社ほどの中国董事長（社長）経験もある、男であります。

ことあるごとに、

「お前は酒が飲めないよなあ。」

と小生のことをなじりつつも、

「お前は俺と同じ午年だからな。」

と、肩をたたいてくれるセンパイでもあります。

「日本の製造業も、もう苦しいですからね。」

と、初対面の時に小生。

「苦しいどころじゃないよ。終わってるよ。」

彼は言いました。

「食えない若い人たちを食わせないと。食えてないよ今の日本。なんとかしないと。」

小生は、この人に、信じてみてもいいですか、と思わせる何かを感じました。

我々が子供時代の正月は、

まだ、カルタも百人一首もあって、トランプもあった。

ババ抜き（って共通語なのかな？）ってなんですかあのゲームは。

めでたい新年の初日から最悪のカードを引いたら逝ってしまうという恐怖のどん底ゲーム。

その恐怖と戦う術を学び、また、

カルタや百人一首においては、

人よりも賢く、早く、そしてできるだけ多く奪うことを年の第一日目から学ぶのである。

カンプマサツがあり、どんど焼きにおける大きさの誇示や喧嘩があった。

未来に明るい何かがあった。

我々２０代後半～３０代世代は、かろうじて、物心ついたころの明るい時代の面影を知っている。

金だけの話じゃないですね。

ロストジェネレーションとか被害妄想は責任転嫁ですね。

あの明るさや前向きさは、小生は大事だったと思いますね。

我々の先輩たちも結構頑張ってたと思うわけなんですよね。

そうしたものを、仕事を通じて、伝えてゆく、２０１２年にしたいと思います。

消費税もしれっと８%案。

さあ、我々が支えずに、だれが支えてゆくのかというおハナシの、はじまりはじまりでございます。

今年は世界中の多くの分野で変革が頻発した波乱の年であった様に私は感じます。

東日本大震災からアラブ各国の独裁政権崩壊、ギリシャショックによるEU経済危機等々。

そしてIT分野でも大きな変化が見られました。

特に今年の始まりは昨年以上の“携帯電話市場のスマートフォン化”でしたが、この勢い冷め止まぬまま2012年に突入しそうです。

と言う事で、激動の2011年における携帯電話市場の変化を見てみます。

下の図が2011年を含めたここ数年の「スマートフォンベンダー別の世界シェア率」です。

やっぱり注目はAppleとSamsungでしょうか。

引用：Wireless Wire News

びっくりした事に大人気のiPhoneですが2011の２Q以降、販売台数がさほど伸びていない(下降気味？)のに対し、Samsungがとんでもない勢いで販売台数を増やしておりました。

■Samsung携帯3億超、過去最高の販売台数

2011年は韓国Samsung社にとって最高の年となった。

同社の歴史において初めて、携帯電話の販売台数が3億台を超えたのだ。

この過去最高の販売台数について同社は、最新Androidデバイス『Galaxy S II』の大規模な成功を主な要因として見ている。

Samsung社は今年10月下旬、携帯電話の出荷台数で米Apple社とフィンランドNokia社を追い越した。

2011年第3四半期における出荷台数が、Apple社は1,710万台、Nokia社は1,680万台に留まった一方で、Samsung社は2,780万台に達したのだ。

2,780万台のうち1,000万台以上（日本語版記事）はGalaxy S IIだった。

一方、この時期におけるApple社の売れ行きは、多くの人々が新しい『iPhone 4S』のリリースを待っていたため、多少鈍かった（最終的には、発売後3日間で400万台以上の4Sが売れたが）。

引用：IT Pro

HTCなどの台湾メーカーがもっと勢いよく伸ばしているのかと思いきや販売シェアはSamsungの一人勝ちのように見えます。

※ただ上のグラフの場合、11月に発売予定であった“iPhone4S”の購入待ちでAppleがシェアを落としているように見えるのも一因のようです。

それに対し、悲しいのが日本メーカー。

わずか10％足らずの中に全部入っている事を考えると少しさびしいです。

ただ、今後のノリシロも大きいと言う事にしておきましょう。

 なんせ、つい数年前まで世界を客観していたモトローラーのシェアもわずか4%の今。

ただただ驚きです。

なんでこんなにSamsungやたらと調子いいのかなーという疑問を残しつつ

次は「OSプラットフォーム別の出荷台数」のグラフです。

引用：Wireless Wire News

グラフを見てみると、まるでヘビが口をガバーッと大きく広げるかのように

2011年に入って“Android OS”のシェアが伸びまくり。

最終的には半分以上のシェアを獲得しています。

要因は多くのメーカーがOSに採用したこともありますでしょうし、アプリもものすごく充実していますし。

スマートフォン市場はまだ若いのでまだ大きく変動すると思いますが、5年後、10年後どうなっているのかが気になります。

ここまでのお話ですと日本のメーカーが話に全く上がってきておらず寂しいので、少し元気の出る内容です。

スマートフォンは外見やアプリケーションがドンドン斬新になっており、

聞いたことのないようなメーカーからもドンドン売り出されてます。

が、そのスマートフォンの中身の部品はどうでしょう。

■スマホ長者企業、次々誕生　部品の半分が日本製

 11年度に国内出荷台数で従来の携帯電話を抜いて、名実ともに携帯の主役に躍り出るスマホ。

15年の世界出荷は10年の３倍の９億台以上になるとの予測もある。

完成品は米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」や韓国サムスン電子の「ギャラクシー」が席巻し日本企業の存在感は薄いが、きょう体（ボディー）を外すと別の世界が広がる。

小さなマルチメディア端末を実現するスーパー部品や素材。

その多くを日本勢が担う。

 業界推定によると約1000点ある部材のうち４割程度が日本製とみられる。

代替のきかない主要部材でみると、日本勢への依存度は５～６割に達している可能性が高い。

スマホで潤う長者企業が続々誕生している。

引用：日経新聞

 聞いたことのないような日本企業が数多くスマートフォンの部品を作っております。

それが、今年世界で最もたくさん売れてる“iPhone”“ギャラクシー”の中にもです。

こういった点を改めて冷静に見てみると、

最近の携帯電話市場の変化の多くは、“技術革新”より“ニーズにあった使いこなし”と言った印象です。

それに対し携帯電話の中身である“基礎”は大きく儲からないけど、ロングテールで比較的安全・堅実に感じます。

それは円高で国内経済も縮小気味の日本であってもです。

元気に光り輝く卓越した技術を持った企業。

こういった会社がビジネスの大きなヒント教えてくれている様に感じます。

冒頭の本題からずれてしまいましたが、気分の良いままおしまいにします。

ありがとうございました。

“日本製の飛行機って聞いた事ないな”

と言う事に気づきました。

そこで飛行機の世界シェアを確認しました。

その結果がこちら

<民間用航空機の世界シェア(2010)>

ほとんどエアバス社とボーイング社の独占状態。

この二社は“ボーイング”がアメリカで“エアバス”はフランス。

案の定、日本製の飛行機はないようです。

ですが今まさに開発中で、なんと来年にはテスト飛行予定の“MRJ”と言う国産飛行機があるようです。

■国産ジェット機への挑戦

　’03年にプロジェクトがスタート。

三菱重工業によって開発計画は進められ、’07年のパリ国際航空ショーで、実物大の室内モックアップを出展した。

そして全日本空輸から25機の発注を受けたことで事業化が決定。

’08年に三菱航空機が設立された。

その出資参加企業には、三菱系列の企業以外にトヨタ自動車や住友商事、三井物産などが名を連ねており、その期待のほどがうかがえる。
 「来年、初飛行を行います。つまり、まだMRJは飛んでいません。にもかかわらず現在までに130機のオーダーがいただけたのは、日本の技術力が世界的に高く評価されている証なんです」(三菱航空機の江川豪雄社長)

<MRJ>

引用：Web GOETHE

 MRJはミツビシ（三菱）・リージョナル・ジェットの略。

機体のデザインは歌舞伎をイメージしているそうです。

思った以上に開発が進んでおりましたのでその分期待が膨らみます。

そして、早く乗れるようになるのが待ち遠しいです。

先ほどのお話の続きは以下の通り。

MRJの強みは、他社の機体と比べて20％以上も燃費性能に優れ、高い天井のキャビンと広いシートピッチによる快適性にある。

社員は1000名、内800名がエンジニアだという。採用に際し、門戸は広く開け、キャリア採用を積極的に行った。
 「何しろ旅客機をイチから開発し、最終組み立てまで行なうのは約50年ぶり。経験者がほとんどいないので、優秀なエンジニアであればいつでも採用しますし、年齢に関係なく責任あるポジションに就いてもらっています。若い才能にチャンスを与えることが、社長の役割だと思っています」

ここで気になったポイントが一つ。

“飛行機の開発が50ぶり”と言う事は、

かつて日本でも飛行機を製造していたのか？と。

その通りで

“YS-11”と言う飛行機がかつて開発され、1962年の初飛行から約40年にわたり、日本のみならず海外の空を飛んでいたようです。

<YS-11>

引用：YS-11博物館 

 当然50年前となるとプロペラ機です。

それがなんと、40年の長きにわたり飛んでいたと言う事は2000年ごろまで飛行していたと言うことでしょうか。

このタイミングはまさに新しい日本製飛行機へのバトンタッチのような気がしました。

そんなバトンタッチを受ける予定の“MRJ”はまだ初飛行もしていないにも関わらず、注文のほうはなかなか進んでいるようです。

■米独立系地域航空会社、トランス・ステーツ・ホールディングス（ＴＳＨ）のリチャード・リーチ社長は、ロイターとのインタビューで、三菱航空機との間で次世代リージョナルジェット機「ＭＲＪ」を最大１００機発注する契約を結んだことを明らかにした。

引用：Routers

■全日本空輸（ANA）は21日、三菱重工業の子会社の三菱航空機の国産小型ジェット機『MRJ』15機の発注を決定したと発表した。

引用：Response

■　香港の航空機リース会社、ＡＮＩグループ・ホールディングスから９０席クラス５機を受注。しかもＡＮＩの幹部は、「１００席クラスの派生機が加わった際には、さらに２０機の追加発注を検討したい」とコメントしたのだ。

引用：東洋経済

あとはヨーロッパからの発注があればいいですね。

それにしても、

飛行機は単価が高い分、購入コスト以上に性能が大きく評価されると思いますので日本製は今後もっと売れるのではないでしょうか。

なんせ一度買ったら何十年も飛びますので信頼できる耐久性と燃費効率が経営に大きく影響します。

まずは来年の2012年の“テスト飛行”のニュースが楽しみです。

ありがとうございます。

12月8日ですね。山本五十六先生は最後まで猛反対だったが、結局ハワイにてアメリカの空母を一隻も沈められなかった、というか、空母がハワイに一隻もいなかったという時点で、日本の敗戦は半ば決まってしまったような日であります。

【ワシントン＝佐々木類】ハーバート・フーバー第３１代米大統領（１８７４～１９６４年）が、日本軍が１９４１年１２月８日、米ハワイの真珠湾を攻撃した際の大統領だったフランクリン・ルーズベルト（第３２代、１８８２～１９４５年）について、「対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込む陰謀を図った『狂気の男』」と批判していたことが分かった。

米歴史家のジョージ・ナッシュ氏が、これまで非公開だったフーバーのメモなどを基に著した「ＦＲＥＥＤＯＭ　ＢＥＴＲＡＹＥＤ（裏切られた自由）」で明らかにした。

真珠湾攻撃に関しては、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置。ドイツと同盟国だった日本を対米戦に引きずり込もうとした－などとする“陰謀説”が日米の研究者の間で浮かんでは消えてきたが、米大統領経験者が“陰謀説”に言及していたことが判明したのは初めて。

※産経新聞さんより

何をいまさら感もございます。

戦争のどこまでを陰謀というのか、作戦というのかの是非もございます。そんなことを言ったら、９．１１はそもそもどうなんだとか、そういう話にもなってしまいますし。

こういう歴史的事実（？）から学ぶには、①「なんでそうなったのか？」②「だからどうすべきなんだよ？」という２点からの考察をすべきかと考えます。

①は過去の原因究明。そして、②は今後の我々の対策ですね。

①については、直接の要因はＡＢＣ包囲網だったり、その前には日本軍部の愚かな暴走があげられるでしょうが、もっと遡れば、１９２９年の世界恐慌から１０年後の１９３９年には、ドイツがポーランドへ進行し、第２次世界大戦は勃発していたという事実に着目すべきかと考えます。

つまり、貧すれば通ずではないが、食えないから食えるように他国に侵攻する。やられる前にやる、というロジックが、近代戦争の要因ではなかったかと。

もちろん、戦争や軍需産業、軍という暴力装置は、また一方で、それ自体が巨大な利権としての経済装置にもなり得るわけです（それこそ今のアメ○カとか）。

じゃあ、陰謀でも作戦でも、過去の事はしょうがない、我が国がハメられてたとしてだ。

嵌められないように、我々がすべき現在～未来の課題としては、現在の貧乏（不景気）を、暴力や犯罪で解決しようと短絡的に考えないこと、また、暴力や犯罪で解決しようと考える他人や他国に再びハメられないようにすること、以上に尽きるように思う。

つまり、貧乏だった明治日本が学び勝利したように、本やインターネットなんて安いもんなんだからさあ、晴耕雨読ではないが、今の時代こそ、蛍の光窓の雪で学ぶ時代なのかもしれないぜ、ということなのである。

いつかその力を発揮できるように、学んでおきたい。原発の問題も含めて。

耐え難きを耐えて、清貧の中、学ぶ２０１１年師走、７０年前を考えたいと存じます。

合掌。

日本ではほとんど聞かない会社ですが、 カナダや米国、英国、フランスでは有名なようです。

こちらの会社“KOBO”はカナダの電子書籍を提供する会社で、アマゾンのように自社で電子書籍端末も販売しているようです。

そんなKOBO。なんと“楽天”が買収するそうです。

■楽天、カナダ電子書籍会社買収へ　　買収額２４０億円

楽天は９日、カナダの大手電子書籍販売会社「コボ」を買収し完全子会社化すると発表した。

買収金額は約３億１５００万ドル（約２４４億円）。

コボはカナダや米国、英国、フランスなど１００カ国以上で電子書籍を提供。楽天は８月から国内での電子書籍事業を始めており、買収で海外展開を加速させる。

　コボは、大手書籍販売チェーンや小売り大手と提携しているほか、自社開発の電子書籍端末の販売も手掛けている。楽天は今後、端末を日本国内にも投入する考え。

引用：MNS産経ニュース

確かに国内市場ではなかなか進まない電子書籍。

世界で事業展開していく方が早いのかも知れません。

この企業を買収すると楽天は電子書籍タブレットを自社で持つことになります。

ちなみにこちらがKOBOが発売している端末です。

 <Koboの電子書籍リーダー端末・タブレット>

 7インチタブレットのAndroidタブレット「Kobo Vox」　　　　　199ドル

6インチのリーダー端末「Kobo eReader Touch Edition」（Kobo Touch）　　139.99ドル

6インチのリーダー端末「Kobo Wireless eReader」（Kobo Wi-Fi）　　　99.99ドル

まさにAmazonのKindle Fireのライバルになりそうです。

値段もほとんど同じ。

 <Kindle Fire>   199ドル（約1万5000円）

そんな強気な楽天ですが

インターネットでの商品取引の世界進出のプラットフォーム作りと して今年は、欧州を中心に企業買収をしていたようです。 

■楽天、独ＥＣ大手を買収　欧州展開を加速　(2011/7/28)

楽天は２８日、ドイツ電子商取引（ＥＣ）大手「トラドリア」の株式８０％を取得して子会社化し、ドイツ市場に参入すると発表した。

楽天は将来的に２７カ国でのＥＣ展開を目標に掲げており、これで８カ国目の進出となる。欧州ではフランスにも子会社を設立しており、協業も検討するという。

　トラドリアの株式は２７日付で取得し、子会社化を完了した。

トラドリアは２００７年の設立で、楽天と同様にインターネットのサイト上に中小店舗が多数参加する「モール型」のビジネスを展開している。

現在、出店店舗数は約４４００店に上り、米アマゾン・ドット・コムなどに次いで、ドイツ市場で４番目の売り上げ規模を誇るという。

引用：MSN産経ニュース

 “電子商取引”とはインターネットなどのネットワークを利用して、契約や決済などを行う取引形態のことで、つまり“楽天市場”の本格的なヨーロッパ進出の準備のようです。

さらにこの企業買収の1ヶ月後には

■楽天、英電子商取引大手を３３億円で買収　円高で海外進出加速　(2011/9/21)

楽天は２１日、英電子商取引（ＥＣ）大手の「Ｐｌａｙ（プレイ）」の全株式を取得し、子会社化すると発表した。買収総額は２５００万ポンド（約３３億円）。

楽天の海外進出は仏、独、ブラジルなどに続き９カ国目となり、円高を背景に海外戦略を加速している。

　プレイ社は、子会社がＥＣサイトを運営し、顧客規模は１４００万人、商品登録数は７００万点以上と同国市場でシェア４位。商品群の幅広さと低価格に強みがあるという。

引用：MSN産経ニュース

ドイツ引き続き“イギリス”です。

電子書籍というハードを持ちながら、楽天本来の強みであるインターネット取引サービスでお客さんをがっちり掴む。

すばらしいです。

最近ではドル・円が75円代でも全く驚かなくなってしまった超円高の最近ですが、楽天のように超円高を利用した日本企業の外国企業買収が活発になっているようです。

日本を中心とした極東アジアをつぶすためにTPP参加を促している

と言った内容の公文がウィキリークスにより公開されました。

■「米国外交公文から読む　本音と現実　上」　　5月19日付記事

ニュージーランド外交貿易省のマーク・シンクレアＴＰＰ首席交渉官は

「ＴＰＰが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のＴＰＰ交渉８カ国でゴールド・スタンダード（絶対標準）に合意できれば、

 日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それが長期的な目標だ」

と語った。（米国大使館公電から）

　　　　　　

公電は、内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」が公表。

ニュージーランドの当局者らへの取材と合わせて分析した結果を報告する。
引用：日本農業新聞でも、5月19日付記事「米国外交公文から読む　本音と現実　上」

  詳細は日本農業新聞に5月19日付記事に記載されているのでぜひ呼んでほしいです。

これを聞くとぞっとするのは私だけでしょうか。

表には出さないアメリカの本当の顔がよく伺えます。

それにしても

今後の日本の存亡に関わるかもしれない事なのにもかかわらず、

この公電をほとんど取り上げないメディアは理解不能です。

しかし、野田首相は相変わらずこんなこと言ってますし、

■首相「TPPで農業つぶれぬ」＝輿石氏、参院民主研修会で明かす

・参院民主党は18日、福島県二本松市で研修会を開催した。輿石東幹事長（参院議員会長）は
　あいさつで、環太平洋連携協定（TPP）交渉への参加問題に関し、

野田佳彦首相が13日に 会談した際に

「TPPで日本の農業を駄目にする発想なんて持つだろうか。世界経済の流れの中で農業を再生し、全世界に発信していく」

と述べ、TPP参加と農業再生の両立は可能との 認識を示したことを明らかにした。
首相は同県内の視察の合間に研修会に参加。東日本大震災からの本格復興策を盛り込んだ2011年度第3次補正予算案や復興特区設置法案などに触れ、「一日も早い成立が復興事業を一日も早く執行させる。

参院が力を合わせて支えてもらいたい」と早期成立へ協力を求めた。

引用：YahooJapanニュース　

どういう根拠があって“農業はつぶれない”と言っているのだろうか？

どんなにアメリカから圧力をかけられても潰さないだけの立派な名案を持っているのでしょうか？

ぜひ、その名案を公表してほしいです。

ちなみに先ほどの記事に関する内容を掲載していたYahooや Livedoorは10日もたっていないのにこの件を削除しています。

Yahooニュース(10月18日)　リンク

  Livedoorニュース(１０月１８日)　リンク　

おかしいですね。

アメリカとニュージーランドの真意を公開してくれた“ウィキリークス”。

しかし、この新しい世界のジャーナリズムといっても過言ではない“ウィキリークス”がこのままだと今年一杯で活動停止してしまうかもしれません。

もちろん、潰しにかかっているのはアメリカです。

■機密情報公開サイト「Wikileaks」が年末にも情報公開停止、資金が枯渇状態

24日にWikileaks創設者のジュリアン・アサンジが会見を開き、「金融封鎖に反撃すべく、寄付をして欲しい。このままではWikileaksは新年を迎えることができない」という声明を発表するに至りました。

  　　　　　

 

アメリカ軍がバグダッドで民間人を殺害する動画をはじめ、ケニアの政治腐敗を突いたクロールレポート、アイスランド金融危機に関するレポートなど、これまで隠されてきた機密情報をリークしてきた情報公開サイト「Wikileaks(ウィキリークス)」。

その活動内容は心当たりのある権力者にとっては非常にやっかいなものとなるため、有形無形の圧力がかけられてきました。

特にここ1年間は金融関連の締め付けが強く、アメリカの主要な金融機関やVISA、マスターカード、PayPalなどが停止され、寄付の95％以上が遮られる事態となっています。

このため、新たに別の手段での寄付を求める呼びかけがスタートしました。

状況はかなり深刻で、もしも寄付が集まらないようであれば、年末にも活動停止となる見込みです。

引用：Gigazine

都合の悪いジャーナリズムは、間接的に潰すされることがよくわかります。

ウィキリークスは来年には一体どうなってしまうのでしょうか。

私は世界が経済だけでなく秩序もどんどんと不安定になっているように感じます。

ありがとうございました。

今の日本にとっては、デメリットもありつつも、飛び込まなきゃいけないイマジンノーボーダーな政策のような気もするが、実質的にはアメリカと日本2国間における自由貿易の域を出ないからソンだろ結局（最初は）！という論調がメインを占める。

下記動画が解り易い。

☆中野剛志先生のよくわかるTPP解説

中野「そうです。東アジアでこれがその、東アジアや太平洋のルールになるためにはですね、韓国と中国が入らなければいけないんですけど。韓国は、FTAを選んでるんですよ。その理由はですね、こんなところに入ったら、日本とかアメリカとかに輸出したい国が７か国もあって、みんなアメリカの味方になるので、ルールメイキングをしたらそれは、韓国や日本の味方にならないから、韓国はだから２国間で勝負しようとしてるわけです。だからこん中に入るのは不利だから韓国は二国間でやってるんですね。それから中国が入らないと意味が無いんですが。中国が入りっこないわけです。中国は自由貿易、関税以前に、人民元問題と言って、為替のコントロールをしちゃっているので、もっと自由貿易の以前の問題の基本的な段階でつっかえちゃってるので、中国も入らない。そうすると大体このメンバーなんですけど。ほぼ日米なんですよこれ。」

西部「アメリカに対して、こういう製造業の輸出増などは関税撤廃しても見込まれないってのはどういうふうに」

中野「それはですね。まず日本は輸出を先にってのは、アメリカに輸出するってことを考えなければいけないんですが。アメリカは、オバマ大統領がこう言っています。５年間に２倍に輸出を拡大すると。アメリカは貿易黒字を増やすと言っています。貿易黒字輸出拡大戦略のためにTPPを活用すると言ってるんですね。つまりアメリカはこのTPPを活用してアメリカの輸出を拡大すると言っているんです。そうするとですね、アメリカが輸出できそうな国ってこの中みると日本しかないので。そうなんですよ。日本に輸出したいとアメリカは言っているんです。しかもアメリカは失業率が9.8％とかいって、ものすごいことになっていて。そんなところに日本が輸出なんか出来っこないんですよ。その逆なんですね。１つそこで疑問なのは、じゃあなんで貿易黒字を増やしたいんだったらアメリカは自由貿易をしようとしているのか、なんですよ。なんで自分は関税を撤廃しようとアメリカはしてるのかなんですが。これ理屈は簡単で、もはやですね、アメリカが輸出を拡大する方策は関税じゃないんです。為替なんですよ」

西部「そうですよね」

中野「だから関税なんかもう関係が全然ないんです」

西部「要するにドル安によって輸出しやすくするということね」

※中野剛志（経産官僚・京大准教授）の、TPP解説がわかりやすすぎる！…より抜粋

ビジネスや貿易は「ルールの中」で行われるものだから、アメリカ主導の円高ドル安ルールの中で、2国間貿易やって日本のメリットはどこにあるのか、ということが、上記動画では論じられております。

そうだよなあ。オバマさんも、「輸出を伸ばすぜ！」とでも言わなきゃ、大統領なれないもんなあ。戦争はもうやるところないしなあ。

ただ、この輪が大きくなっていったときに、見えるだろう「未来のビジョン」について、日本国政府も、またアメリカも、もう少し夢あるものとして示してしてくれれば、「話は聞こう」つー感じにもなるのだが。

「円高を逆手にとって動きまくる日本企業」という民間のエネルギーもあるわけであるし、国同士のルールの外で、やれることはやるしかない気も、またする。

そもそも、今インフレの中国や経済大混乱のアメリカ、総崩れ感の否めないのEUに対し、ASEAN諸国は極めて伸びている印象が在るのだが、彼らと一緒にやっちゃう方法とか考えるのダメなの？

反対意見、賛成意見、それらを越えた意見、TPP問題に関しては、さまざまな意見ももっとたくさんやりとりすべきですね。

もうあんまり時間ないけども。

政府はこんな試算も出してるけども。

とびっくりすることが多々ありましたが、

自動車においても“スマートフォンで色々とコントロールできてしまうEV車”が発売されているようです。

■AndroidケータイでEVを操作、日産自動車がアプリを無償公開

日産自動車は2011年10月17日、EV「リーフ」をリモート操作できるAndroid版アプリケーションソフトウェア「日産リーフ」を開発し、無料配信を開始した。

 

2011年1月に発表したiPhone版アプリケーションに次ぐ、第2弾の取り組みである。

　リーフは、EV用専用情報通信システム「EV-IT」を採用している^＊1）。乗車中にナビゲーション画面を操作することで、各種のドライビングサポート機能を利用できる。乗車前や乗車後には、オーナー向けWebサイトから走行履歴の確認や二次電池（バッテリー）の状態管理、充電やエアコンのリモート操作が可能だ。このようなWebサイトのサービスは今後も継続する。

引用：MONOist

たとえば、充電用ケーブルが接続されたリーフに対して

“リモート操作で充電を開始する機能”。

離れたところから充電のオン/オフを遠隔操作できてしまいます。

しかも充電完了のお知らせメールも来るようです。

さらに、エアコンも遠隔操作できてしまう。

これからの寒い日の乗車では出発する少し前に車を先に温めておくことなんかも出来てしまいます。

使い方を知ってさえ入ればものすごく便利ですね。

少しずつ電気自動車も増えてきているようで、それに応じて電気自動車用の“電気スタンド”も都心では増えてきています。

もちろん充電スタンドの場所を検索するアプリが出ています。

■～ 電気自動車の充電スタンドをAndroidでも探せる！～
Androidアプリ「「EV充電サーチ」

EVでお出かけする際に、現在地から目的地までの走行距離や走行ルート付近の充電スタンドを確認できます。また、充電スタンドの満空情報も提供し、使いやすさや料金、口コミ情報など気になる情報も確認できます。

引用：CarLifeNavi 

 でも、まだまだ電気自動車は走行距離も短く電気スタンドも少ないので不安です。

そんな「走行距離不安症」を解決してくれるアプリを海外では開発したようです。

■携帯電話で充電を予約し、完了通知を受け取るアプリを開発

リチャード・ロウェンタール氏は、目的地に着く前に電池が切れないか不安に思う消費者の「走行距離不安症」を和らげる方法を見つけ出したという。

  電気自動車用充電スタンドの製造メーカー、米国クーロン・テクノロジーズでCTOを務めるロウェンタール氏は、「ChargePoint」というモバイル・アプリの開発に携わった。

ChargePointを利用すれば、北米にある充電スタンドを検索して、充電の予約ができる。

  同アプリは「iPhone」および「BlackBerry」に対応しており、ドライバーは近隣の充電スタンドの空き状況を確認することが可能だ。

スタンドで車をプラグに接続したら、ドライバーは自分の携帯電話から充電の開始／終了をリモートで操作したり、充電完了の通知を受け取ったりすることができる。

引用：日本経営サミット

 思っている以上に電気自動車はスマートフォンとの相性のよさに関心です。

そもそも電気自動車は大きな充電器を持っているから、エンジンをかけていなくても通信できてしまう。

だから、いつでも車と携帯電話が通信できてしまう。

ガソリン車かそれ以上の走行距離になれば、いっそう電気自動車は普及するでしょう。

それにあわせてより一層車が身近なものになりそうです。

そして最後に夢の車のEV車化です。

■「バック・トゥ・ザ・フューチャー」でおなじみの「デロリアン」が電気自動車になって復活

映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」でおなじみの自動車「DeLorean DMC-12」が電気自動車になって復活する。

米DeLorean Motor Company（DMC）が明らかにした。

新興電気自動車メーカーEpic EVと協力して、電気自動車化したDeLorean DMC-12を2013年までに生産するとしている。詳細は

　DeLorean DMC-12は、General Motors副社長だったジョン・デロリアンが理想の車を作るために設立したDMCが最初に販売した車。同社は1982年に倒産したが、DMC-12は1985年に「バック・トゥ・ザ・フューチャー」に起用された。その後1995年に起業家のスティーブン・ウィン氏が同名の企業を立ち上げ、DMCの部品在庫や商標を取得した。

夢の自動車が現実の自動車ににどんどんと近づいています。 

ありがとうございます。