ここ数年注目されるようになりました植物工場。

　　　

都心でも、空いたスペースで野菜が生産出来るといった点で注目されていたかと思っていましたが、震災で大きな被害を被った東北地方の農業復興のために利用しようといった動きもあるようです。

■植物工場、東北復興のスマートシティで「増殖」

「植物工場」の注目度が急速に上がっている。

背景にあるのは、東日本大震災に伴う津波による田畑の塩害や、福島第１原子力発電所の事故で漏洩した放射性物質による土壌汚染である。

生産者側は、安心して農業を続けられる仕組みを切望していて、一方で消費者もこれまで以上に「食の安全」に注目している。

こうした状況の急変に対応できる策として、浮上したのが植物工場である。

東北地方の復興でスマートシティを建設しようとの計画が今、多くの自治体によって進められているが、その中に植物工場の建設・運営を組み入れ、農業の再生を目指そうという例が増えているのだ。

引用：日経新聞

確かに農業をしていた場所が農業の出来ない環境になってしまうとなると、確かに環境の影響を受けにくい植物工場は実に有効だと感じます。

この植物工場。

推進するのは自治体だけではなく、政府も規制・制度確立や人材育成、金融支援など色々しているようでして、

実は 2009年から経済産業省のロビーには植物工場が設置されているようです。

でも現在、植物工場で生産しているのは以下のような緑野菜が中心。

<スイートバジル>　　　　　　　　　　<クレソン>　　　　　　　　　　　　<フリルレタス>

そんな植物工場の最先端はじつは日本ではなく、風の国“オランダ”。

植物工場の先進国であるオランダでは、高度化されたガラス温室などの大規模施設で周年計画生産を行い、高い生産性を有している。

オランダの研究機関の統計データによると、同国の植物工場における食用野菜の生産量は約150万トン、2006年の生産高ベースで13億3,000万ユーロ（約2,000億円）となっている。

主な生産品目はトマト、パプリカ、きゅうりの3品種で、全体の90％を占める。

トマトの生産性では日本の3倍近い収量をもつ。

引用：環境ビジネス

日本の市場規模が約200億円程度。

オランダはその10倍程の市場規模があるという事なのでいかに進んでいるかがよくわかります。

しかし、日本の市場規模も今後ドンドン右肩上がりの成長が予測されています。

■矢野経済　国内植物工場の2015年度市場規模は09年比2.2倍に拡大

　矢野経済研究所は、オランダと日本の植物工場市場についての調査結果を発表した。

植物工場とは、人工的に高度な環境制御を行った施設で、植物を周年・計画生産するシステムをいう。日本の植物工場における2009年度の市場規模（食用野菜の出荷金額ベース）は138.62億円だった。

今後、右肩上がりで推移し、2015年度に310億円、2020年度に640億円に拡大していくと予測する。

引用：環境ビジネス

上のグラフのようにドンドン値段が安くなったら、植物工場産の野菜を食事のたびに口にする将来が来るかもしれません。

そして、輸入野菜より安くなったら自給率が上がるかもしれません。

これは非常に期待が持てます。

しかし、植物工場にも大きなデメリット。

特に今の日本には大きな心配ごとです。

■植物工場に「停電」はダメージ

東日本大震災では東北地方の植物工場が被害を受けた。

首都圏では震災後、しばらく計画停電が実施されたが、電気の供給が止まる事態は植物工場の野菜には大きなダメージだ。

天候に左右されずに安定供給できると思われていた植物工場にとって、震災は「不測の事態」だった。

　「電力の供給を制限されてしまうと、通常の出荷ができなくなる」－。

震災以降、農林水産省花（か）き産業振興室では、植物工場を運営する会社から問い合わせや相談が相次いだ。

引用：MSN産経ニュース

そう。

電気で育つ以上、電気が供給されなくなると全く育たなくなってしまうのです。

電力事情が非常に不安定な現在の日本。

エネルギー政策もどこに向かっていくのかよくわからないため、単純に植物工場が有効とはいえないです。

電気は大切だなぁと当たり前のことながらつくづく感じます。

　　

ありがとうございます。
　　　　　

最近大きく取り上げられました

グーグルのモトローラ・モビリティ買収のニュースに関して。

 　　　　

■グーグル、モトローラ買収へ　１兆円、スマホ部門強化

米インターネット検索最大手グーグルは１５日、米通信機器大手モトローラ・モビリティを買収すると発表した。買収額は１２５億ドル（約９６００億円）。

検索サービスやソフトを手がけてきたグーグルが本格的なハード事業に進出するのは初めて。

スマートフォン分野で、米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」との競争が激しさを増すのは確実だ。

　グーグルは、無料のスマートフォン向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」事業の拡大を急いでいる。

日系メーカーや韓国サムスン電子などが採用しているが、

モトローラを通じてアンドロイドに適した自前のハード開発も手がけ、ライバルとの競争を優位に進めるねらいがある。

　　<モトローラのタブレット型ＰＣ>

引用：朝日新聞社

“ グーグル 独自の携帯電話を製造して、ハードに優位性を持たせて囲い込む”強かな策略ですね。

しかし、

真の目的は最近通信機器メーカ同士で勃発している“特許訴訟合戦”に勝つためとも言われています。

■グーグルのモトローラ買収に３つのＷｈｙ？

　訴訟合戦、オープン性、端末開発…

今回のグーグルの買収の狙いは極めて明快だ。

同社自身は、米アップルのようにプラットフォームとともに自社で端末を開発・販売することを狙っている訳ではない。

米マイクロソフトのように世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）と提携し、世界に向けた販路を得たかったわけでもない。

　グーグルはモトローラ買収を通じて、ライバルたちと繰り広げてきた特許訴訟合戦を有利に進める狙いが根底にある。

　　

　アンドロイドが急成長し、スマートフォン市場でシェアを拡大するに従って、アンドロイド陣営の企業がライバルから仕掛けられる特許係争が増えていった。

　ライバルとの訴訟合戦で勝つためには、豊富な特許が絶対的な武器となる。

　まずグーグルが目を付けたのが今春、経営破綻したカナダの通信機器大手ノーテル・ネットワークス。

同社は6000件の特許を保有していたが、グーグルと、マイクロソフトやアップルらの企業連合との獲得競争となり、最終的に企業連合が45億ドルで競り落とした。

グーグルの最高経営責任者（ＣＥＯ）であるラリー・ペイジ氏は公式ブログで「反競争的なアンドロイドへの攻撃」と批判した。

引用：日経新聞

 つまり、ノーテル・ネットワークスの特許競争でマイクロソフト率いる企業連合に負けたグーグルはそれに対抗するために今回の買収を行ったようです。

 今回の買収でグーグルが得られた特許件数は約１万7000件(無線通信技術に関して)。

非常に重要な特許も多くあるようで、今後の特許紛争で大きなアドバンテージが得られる事は間違いありません。

しかし、これだけではとても楽観視できないようです。

　　　

 ■S&P、Google株を「買い」から「売り」に、特許の防衛力を疑問視

　　　

 Standard&Poor’s Equity Research Services (S&P ERS)のアナリストScott Kessler氏が16日(米国時間)に、Google株の評価を4-STARS (buy)から2-STARS (sell)に引き下げた。

Googleが15日(同)に発表したMotorola Mobility買収計画が完了したとしても、ワイアレス市場における特許抗争からAndroidを守るのに十分な特許ポートフォリオにならない可能性を指摘している。

引用：Yahoo Japan ニュース

このことからも、携帯機器メーカーの特許競争はいっそう激しくなって行きそうです。

最近では欧州市場でサムスン電子のタブレット端末「Ｇａｌａｘｙ　ｔａｂ」に販売差し止めを訴訟を起こし、これに勝訴（仮決定）したばかりですし、

 

引用：YouTube

これに対しサムスンもアップルに対抗心むき出しのようです。

この動画では思いっきりiPadを出して、Galaxy Tabのほうが勝っているといわんばかりの内容になってます。

引用：YouTube

 当分、通信機器メーカーでの主権争いが続きそうですね。

こんな中、日本メーカーは果たしてどの様な作戦で荒波をかいくぐって行くのでしょうか？

あまりに主権争いの激しい市場のため、来年すら私には全く予測できません。

　　 

ありがとうございます。

最近ホットなタブレットPC。

いまでも勉強といえば鉛筆にノートですが、

学習塾や学校でもでいよいよタブレットPCを中心に使った教育がはじまりそうです。

 

■NTTが教育クラウド実証実験、学研HDなどと

──8つの小学校で実験、授業にタブレット端末
NTTは1月31日、全国4自治体の8つの公立小学校と協力して、教室に電子黒板を配置したり、児童に配布したタブレット端末で授業や宿題ができるようにしたりする「教育スクウェア×（バイ）ICT」のフィールドトライアルを今春から始めると発表した。

教育分野におけるICT利活用の知見を蓄積し、将来の事業展開に役立てていくための先行的な取り組みとして、2011年度第1四半期から最長3年の期間で実施するという。

実験に協力するのは秋田、鹿児島、神奈川、新潟各県の4つの自治体、計8校の公立小学校、対象となる5年生計280人に7インチ型のタブレット端末を配布する。また教室には電子黒板と無線LANアンテナを設置。教師のパソコンと児童のタブレットを無線でつないで、電子黒板に表示した問題に解答したり質問したりできる。

さらに、児童の家庭に光回線などのブロードバンド回線を敷設し、児童が持ち帰ったタブレット端末で授業の振り返りや、宿題などもできるようにする。

対象児童数は最終的に500人規模まで増やし、3年後に問題点などを検証する。

引用：全国私塾情報センター

 便利そうですね。

電子黒板と連動させるという事は、ノートをいちいちとらなくても黒板に書かれた内容が

ボタン一つで吸い上げられるようになるという事なのでしょうか。

このような“教育用のPC市場”。

近い将来急拡大すると期待されています。

 

 ■電子教科書を読む教育用タブレットは2015年に1000億円市場に

　シード・プランニングは、海外の動向を含めて、「教育ICT（Information and. Communication. Technology）3品目―電子黒板、教育用タブレット、電子教科書の動向を分析し、市場予測を行った。

　海外では、英国で電子黒板が最も普及しており、ロシアや中東諸国、アフリカ諸国では、教師を育成する代わりに電子黒板を導入するという動きが広がっている。

 電子教科書については、韓国が一歩リードしており、2012年にすべての小・中学校に電子教科書を導入。

2013年には教育用タブレットも“1人1 台”とする計画だ。

電子教科書を読む端末としての教育用タブレットについては、インテルが全世界で「Classmate PC」を展開し、アップルiPad も有力候補に浮上している。　

　　　　

　国内では、総務省が2010年度から「フューチャースクール推進事業」を実施しており、2015年までにすべての小・中学校全生徒へ電子教科書を配備することをかがげている。

　<教育ICT3品目の市場予測>

引用：Markegine

引用:AFP BB News

市場の伸びがすごいです。

2014年には国内のタブレットPCだけで1000億円市場。

世界では数兆円の市場である事は間違いありません。

その伸びが急激過ぎて 

昨年が“タブレットPC元年”であることを忘れてしまいます☆  

そんなタブレットPC。

IT大国“インド”のメーカーから破格のタブレットPCが発売されてるようです。

 
■価格は3000円以下、驚くほど安価なタブレット端末がいよいよ生産開始へ

HCL Technologies to help government’s $35 computer project – Home – livemint.com

この記事によると、

インドの大手メーカー「HCL Technologies」が35ドル（約2900円）で購入できるタブレット端末の生産に乗り出すことが明らかになったそうです。

生産にあたってはインド政府がHCL Technologiesに補助を行う予定となっており、匿名の関係者によると第1弾のタブレット端末10万台が生産を完了するのは来年1月になるとのこと。

このタブレット端末は主に学生の教育用に開発されたモデルで、7～8.9インチのタッチスクリーンを備えており、動画再生やWEBカメラを用いた会議機能、PDFファイル再生機能、「Open Office」などのオフィスソフトなどを搭載。

まずは試験的に10万台を生産した上で、インド国内のさまざまな地域でフィールドテストが行われる予定で、無事にテストをクリアした場合、国内にいる1240万人の高等教育機関に在籍する学生たちが利用できるように、100万台を生産するとされています。

※こちらの記事は2010度の記事です

引用：Gigazine

想像以上の安さ。

発展途上国の教育に非常に役立つ代物です。

　　　

 目まぐるしいスピードで発展していくIT市場。

そしてそれに引っ張られていく文化や教育。

今は教育環境に少しずつ導入し、教育にどう影響するか検証する段階です。

国によっては、すでに導入しはじめているところもありますが、

便利で効率的な反面、デメリットや悪い影響は必ずあります。

それは誰もが感じている事です。

急がずじっくりと検証・分析を行ってから導入検討する事を期待します。

　

ありがとうございます。

電気機器に欠かせない“半導体素子”。

※半導体素子とはパソコンの中にある部品のCPUやコンデンサ、抵抗などほとんどのものをさします。 

この半導体素子を2010年に世界で一番たくさん購入したメーカーは世界最大のPCメーカーであるHPではなく 

“アップル社” 

だったそうです。 

■半導体を最も大量に購入した企業はApple、2位との差は開く一方 

　米国の市場調査会社であるIHS iSuppliによると、2010年、Appleは半導体の最大の買い手になったという。 

同社はHewlett-Packard（HP）を抑え、半導体の購入費用として175億米ドルをつぎ込み、世界半導体生産量額の6％近くを手にした。 

 

2010年のAppleの半導体購入金額は、前年の2009年の97億米ドルから、実に79.6％も増加したことになる。

Appleは2008年のランキングでは第6位、2009年にはHPとSamsung Electronicsに次いで第3位だったという。 

　Appleが2010年に購入した半導体は、主にiPhoneやiPadなどのワイヤレス接続機器に使われている。その比率は金額ベースで61％以上だ。

対照的に、HPでは82％がノートPCやデスクトップPC、そしてサーバ向けだ。 

引用：EE Times 

上の表では2009年と2010年が一気に伸びています。

なんといってもiPhone人気そしてiPad人気はすさまじいものがありました。 

そんな勢いは今年も健在でiPad2を中心にアップル製商品の人気は続いています。 

　　　

このアップルの躍進に貢献した

スマートフォンやタブレットPCなどのワイヤレス機器の圧倒的な成功

 が半導体需要を大きく牽引するようになっています。 

　　　

そして今日はその半導体を製造している日本企業の

ルネサスエレクトロニクス

 について最近大きな出来事がたくさんありましたので書かせていただきます。

ルネサスエレクトロニクスは

2010年では現在世界5位の生産量であり、特に自動車用マイコンの世界シェア30％の企業ですが、

<2010年の半導体ベンダーランキング > 

 

引用： EE Times 

　　　　

今回の東日本大震災により半導体製造の主力拠点の那珂工場が被災したメーカーです。

　　　　　 

■ルネサス、震災特損４９５億円　今期は業績予想見送り　　(5/19) 

半導体大手のルネサスエレクトロニクスが１８日発表した平成２３年３月期連結決算は営業利益が１４５億円の黒字となった。

一方で東日本大震災で主力工場が被災したことなどを受けて、４９５億円の特別損失を計上し、最終損益では１１５０億円の赤字だった。 

同社は震災で複数の工場が被災。特に主力の那珂工場（茨城県ひたちなか市）の操業停止は国内外の自動車・電機メーカーの生産停滞を招いている。 

引用：MSN産経ニュース

五月まで暗いニュースばかりでしたが。

　　　　

しかし、ようやく6月に入ってから明るい話も見られるようになって来ました。

■ 【震災】自動車業界に朗報　ルネサス9月に供給戻る（11/06/11）

引用：youtube

　　　　　

■「ほっとした」　ルネサスが生産再開の那珂工場を公開

ルネサス エレクトロニクスは、東日本大震災で被災していた同社の主力工場・那珂工場（茨城県ひたちなか市）の生産再開を受け、2011年6月10日に同工場の300mmラインをマスコミに公開した。 

<半導体の300mmウエハー>

　2011年3月11日に発生した東日本大震災では、同社とグループ国内22拠点のうち8拠点で一時、生産停止に追い込まれていた（関連記事「ルネサス、地震により停止していた一部生産を再開」）。 

特に同社主力工場である那珂工場の被災により、同工場で生産していた車載マイコンや汎用マイコン（一部生産）の供給不足が懸念されていただけに、1日も早い復旧・生産再開が待ち望まれていた。 

同社は2011年5月11日の発表で那珂工場の復旧状況をアナウンス（関連記事「ルネサスが那珂工場の生産再開をさらに前倒し、製品の市場供給は10月末までに被災前のレベルに」）したが、その予定通り6月1日には200mmラインが、また6月6日には300mmラインがそれぞれ生産再開したことを明らかにした。 

引用：EE  Times

　　　　

■ルネサス、共同開発に参加　次世代半導体の企業連合始動

ルネサスエレクトロニクスや半導体受託生産（ファウンドリー）世界最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）は、次世代半導体の製造技術を共同開発する国際企業連合に合流する。

同連合には旭硝子や信越化学工業など世界シェアの高い国内関連材料メーカーの参加も明らかになった。

日本勢が主導して６月中旬から研究開発を始め、半導体や関連材料の国際競争力確保につなげる。

引用：日経新聞

これからがいよいよ挽回の時期が来たのではないでしょうか☆

今回は応援する意味でルネサス エレクトロニクスさんをとりあげさせていただきました☆

多くの市場調査会社は半導体市場は当分年率4%～9%市場が拡大すると予想しています。

その分ライバルも多い大変な業界。

製造プロセスもドンドン縮小していますので生き残りは大変そうですが、震災からの復活劇！

期待しています☆

　　　

ありがとうございました。

“無線通信”は現在の生活でなくてはならない存在です。

BluetoothやFelicaなどの近距離のものやWiMaxやLTEなど色々な種類のものがありますね。

このような無線技術のなかでも“人体と通信する技術”に特化した医療技術の市場も今後拡大するとして期待されているようです。

■医療機器での応用目指す人体通信網、Bluetoothを凌ぐ技術となるか

人体通信網（BAN：ボディエリアネットワーク）はまだ新しい技術だが、医療機器や民生機器の分野でBluetoothの低消費電力版規格「Bluetooth Low Energy」と競合すべく、取り組みを加速させている。

　BANに向けた国際標準規格「IEEE 802.15.6」の支持者らによれば、同規格は2011年中に策定が完了し、2012年に実用化される見通しだという。

この規格に基づくBANはBluetoothとほぼ同じ帯域幅と通信可能距離で動作するが、消費電力や干渉はBluetoothよりも大幅に低くなる。

引用:EE Times

このような医療やヘルスケアなど新しい技術に対して、国際規格が制定されますと一気に、その規格を使った製品が実用化されることが考えられます。

今回の場合は“BANに向けた国際標準規格「IEEE 802.15.6」”でした。

先ほどの参照で出てきました

“人体通信網（BAN：ボディエリアネットワーク）”。

医療やヘルスケアなどに向けた，非常に近距離の無線通信ネットワーク事を言うようです。

引用：Tech-On

このように人の体内に様々なセンサを埋め込み、リアルタイムに体の情報を無線通信で確認する事が出来るようになるかも知れないようです。

将来的には携帯電話に自分の体の情報がリアルタイム表示されるようになるのでしょうか。

特に上の図の様にウェアラブルタイプなら、体に張ったり、服につけたりするだけで、体の情報がリアルタイムに得られるので、普段の体を確認するのにも非常にいいと思います。

このBANとは異なる接触型の通信方法で

人間自体をケーブルとして利用して通信する技術

 の技術開発も進んでいるようです。 

例えば、机のパソコンに手を触れるだけで、体を通じてウェアラブルコンピュータにパソコンのデータを転送したり、冒頭のように握手するだけで、お互いのウェアラブルコンピュータのデータがやり取りできたりと、ケーブルや無線を使わないで、人間の体を利用して自由自在に様々な情報をやり取りしてしまおうというものです。

体を伝送路として使えば、人々が意識することなく、より簡単に、情報のスムーズなやり取りを実現出来ます。

引用：NTT東日本

商品を持っただけで金額がわかったり、購入できたりと応用の仕方であらゆる事に使えそうな技術で実に面白く感じます。

聞いただけで将来性を感じる技術ですし、

実際に下図のようなポジティブな予測を出している市場調査会社もあります。

引用：ROA Holdings INC

 

 今回のBANに向けた無線通信の国際規格化を足がかりに携帯電話やタブレットPCにもBANの機能やアプリケーションが搭載されていきそうな気がします。

世界のIT化だけではなくて人間の“体”のIT化も進んでいきそうですね。

　　　　　　　　

ありがとうございました。

　　

 

先週クラウドビジネスについてお話しました。
そのクラウドサービスでデータを保存するためのストレージデバイスとして
大量に使われてるのがハードディスクドライブ(HDD)です。

2011年に入ってからこのハードディスクの市場で大きな変革が連続で起こっております。

<参考にHDDの中身です>

まずは3月

■日立製作所、HDD事業のHGSTを米Western Digitalに売却

日立製作所は3月7日、米Western Digitalにハードディスクドライブ事業を売却譲渡することで合意に達し、正式契約を締結したと発表した。

売却金額は現金と株式あわせた総額で約43億ドル相当。
米Western Digitalは、日立製作所の100%子会社で、ハードディスクドライブ事業を担っている日立グローバルストレージテクノロジーズ(HGST)を、現金35億ドルと自社株2,500万株(7億5,000万ドル相当)で買収。HGSTは米Western Digitalの100%子会社となる。

引用：マイコミジャーナル

そして今月

■HDDは2強時代へ、Seagate Technologyがサムスン電子のHDD事業を買収　(4/20)

HDD（ハードディスク）の製造を手掛けるSeagate Technologyは2011年4月19日、Samsung ElectronicsのHDD事業を13億7500万米ドルで買収することを発表した
買収の条件の下、Samsung Electronicsは、同社製のNAND型フラッシュメモリをSeagate TechnologyのSSD（Solid State Drive）向けに供給する予定だ。

Seagate Technologyは、HDDをSamsung ElectronicsのデスクトップPCやノートPC、家電向けに供給する。
　両社は今回の買収合意と同時に、両社間で既に締結しているクロスライセンス契約を延長・強化することでも合意した。
　今回、Seagate TechnologyがSamsung Electronicsとの戦略的な提携を結ぶことは、Seagate TechnologyがTDKの傘下にあるSAE Magneticsとの関係強化を期待していることを意味する。

さらに今回の買収により、Seagate Technologyは、中国や東南アジアの顧客を獲得するとみられる。

引用：EE Times Japan
 

この２つの買収劇が何を表すのかが次の“ハードディスクメーカの販売シェア”のグラフでよくわかります。

引用：WSJ
 

WenstanDigitalがHitachiを買収して合計　48.6%

SeagateがSamusungを買収して合計　39.3%

　　　　　　　　
つい最近まであった5社が世界でわずか3社だけになり、日本のハードディスクメーカーが東芝のみになります。

驚きなのは20年前の1990年代には41社もメーカーがあったようです。
しかし今ではわずか1/10以下の3社。

引用：DiamondOnline

そして東芝のシェアは高々10%程度で残りの90%程度を
アメリカのウェスタンデジタル社とシーゲート社の２強が分け合う形となります。

　　　　　

この変革の面白いところは、ハードディクスにとって変わるのではないかと
一時期騒がれていたSSD(フラッシュメモリドライブ)が一気に市場に広がる可能性が
が高まるのではないかと感じる点です。
こちらが話に上がったHDDに取って代わる可能性があるSSD(フラッシュメモリドライブ)
と言うものです。

引用：パソ兄さん

今回のシーゲートのサムスンHDD事業買収で、

・SSDに必要不可欠な部品(NANDフラッシュメモリ)を製造しているサムスンを手にした事

・もともと自社でもっている圧倒的販売力

の二つを手に入れたので
SSDの性能的な信頼性と大容量化でハードディスクにどんどん近づけば

“SSDシェアを一気に増やして他社を畳み掛けにいくのでは”と私は感じました。

シーゲートとシェアでほぼ互角にあるウエスタンデジタル。
はたしてどちらが勝つのでしょうか。
経済も生物と同じ様に弱肉強食であることをつくづく感じます。

シェアの少ない東芝は果たしてどうするのでしょうか。。。

(加えて東芝は福島原発の問題もありますし。。。)
ありがとうございます。